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メディアと地域社会についての雑感(2015-03-07)

ブログをはじめた10年前と比べるとメディアの状況は大きく変わっている。10年前には新聞・テレビの影響力が今よりもずっと大きかったはず。当時ツイッターもフェイスブックもなかった。

予測されていたことではあるが、インターネットで今では最新情報や様々な意見が無料で閲覧できるようになっている。有料や会員制のものもあるけれど、そうした読者を囲い込もうとするサイトを利用する必要性がどの程度あるものかとも思う。

ツイッター経由で閲覧できる上質のニュースや動画は国境を越えて入ってくる。日本語版での、韓国、中国、アメリカ、ロシア、イランなどのニュースを見ることができるし、英語ならそれこそ世界中の生のニュースや意見に接することができるのである。

また、日本の新聞・テレビの質を、海外のものとの比較で評価することが可能になっている。日本のメディアの発信が世界にどれだけ関心を持たれるかははともかく、英語での世界への発信力も課題であろう。

世界を意識しているとは思えない日本のメディアなのであるが、一方で首都圏の地域社会に切り込むものもない。東京新聞であれば一面に都政や都議会のニュースを出してほしいと思うのだが、国政レベルで産経新聞と張り合っているありさまである。

日本の新聞が政治家をこき下ろして読者の溜飲を下げさせているのは顧客満足を狙ってのこととはいえ、所詮は「茶の間の正義」なのである。個人攻撃で構造的な問題を隠蔽することもあるだろうに。

首都圏での地域情報は、紙媒体としてはもとより、ネットメディアとしても経営的に成り立たないのが現実かもしれない。だからこそ議員による情報発信が期待されるし、その役割を果たしている議員も少なくない。逆にその役割を果たせない候補者は当選できないようになるとよい。

自治体の議員による情報発信が地域メディアのコンテンツであってほしいと考えているのは10年以上前からなのだが、フェイスブックを含め、一部の議員でそうした動きが活発化しているので、ますますその思いを強くしている。

課題は住民がどれだけ地域社会に関心をもつかということ。町会など地域からの情報発信には残念ながら無関心という方がほとんどのようなことでもある。地域情報に関心を持たれるとマスメディアへの発信する情報への関心が減ってくるので、商売上、マスメディアがそうした意識を持たせないようにしていると、うがった見方をしてしまうのだがどうだろうか。

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