中央環状新宿線の工事と並行して進められて来た、長期間にわたる山手通りの整備もようやく完了しそうだ。４月２日には東大裏のバス停が、東大の裏門近くの最終位置に、バスの始発時間には移動されるとのこと。１０年以上工事中の状態であった東大裏に、静かさが帰ってくるともいえるのだろう。
人通りの少ない歩道なのだが、その幅は倍増といってよいほどになっている。自転車が走行できる部分もでき、歩道の真ん中には木が植えられた。並木道といえるほどになるのに後何年を要するのかは分からないが、松涛という地域ブランドにふさわしい街並みとなるに違いない。
左側が東大駒場キャンパス
右側の木のあるところが東大裏門
ブロードウェイ・ミュージカルがこの夏渋谷に来て「シアター・オーブ」や「オーチャード・ホールで上演されることになっている。その一方で、東京在住の外国人による多言語パフォーマンスもささやかながら行なわれる。「空（ＵＴＳＵＢＯ）」という劇団によるもので、日本人、イギリス人、フランス人、アメリカ人、ガンビア人、ポーランド人、中国人、韓国人、イラン人がそのメンバーを構成する。さまざまな文化的背景をもつキャストが基本的に日本語で舞台公演をしていて、その旗揚げは２００９年１月。今回は、第５回目の公演となり４月２５日から２９日にかけてBunkamura横、松涛郵便局交差点のファミリーマートの地下に昨年２月に誕生したライブバー「SARAVAH東京」をその舞台とする。
「Shibuyaの街が、今のShibuyaになる前から、今のShibuyaになるまでの話」という内容で、『ワラ』というタイトル。渋谷の街の歴史を、個人の記憶から辿る試みということだ。
東京がニューヨーク、ロンドン、パリのような国際都市とはいえないのは、活動する外国人の比率が低いことや、外国人と日常生活で接触のない人が住民のほとんどということがある。そんな中で、駒場キャンパスは多言語文化になりつつあるようだし、渋谷は東京の中でも多言語空間となるポテンシャルが十分にあるといえよう。ちなみに「SARAVAH東京」はフランスの音楽レーベル「SARAVAH」の東京における拠点という位置づけであり、１９６６年にヒットした映画『男と女』にも主演したピエール・バルーの会社だ。
一般前売３０００円／当日券３５００円 学生は２５００円
予約はメールでinfo@utsubo.info または電話０９０－４５３３－０１３３まで。
公演スケジュール
桜といえばソメイヨシノを指すのだろうが、その前に咲くものと後に咲くものとその種類は多い。目黒川のソメイヨシノは３月３１日に開花で、満開は４月７日になるとの予測。目黒川から坂道の上にある旧山手通りに面した西郷山公園では、山頂のような場所にカワズザクラが１本だけある。まだ植えられて間もないようなので、ちょっとさびしい感じもするが、あと１０年もすれば立派な木になっているのだろう。
１０年後の日本がどうなっているのかということについて、余り明るい展望がないように見える。税金がどうなるか、社会保障はどうなるか、原発はどうなるか、放射能は大丈夫か、地震はどこに来るか、富士山は噴火しないか、会社や雇用はどうなのか、などなど。どうも楽しくないことばかりなのだが、そんな中でも将来につながる明るい話題は必要である。
一瞬の花見で浮世を忘れることでよいのかどうかはともかく、花の季節が今年も始まり、これから先１０年、さまざまな花がますますこのエリアを彩るであろうことは確かなようだ。
「渋谷ヒカリエ」がいよいよ１ヶ月後の４月２６日（木）に開業する。関係者にはどれだけ話題になるのかが気になることだろう。
その１週間前の４月１９日（木）には「ダイバシティ東京」が、臨海副都心のりんかい線東京テレポート駅側にオープンする。「劇場型都市空間」をコンセプトに、遊び、学び、くつろぎ、そして驚きや感動を体感いただけるような「東京の新名所」を目指すそうだ。店舗面積約４５３００㎡に１５４店舗が出店することになり、 「ビーナスフォート」「デックス東京ビーチ」といった既存の商業施設とも相乗効果を狙い、東アジアからの観光客を視野に入れた展開としている。
そして５月２２日（火）は「東京スカイツリー」がオープンし約５２０００㎡のショッピング街「東京ソラマチ」が誕生する。いうまでもなく今年最大の話題施設だ。
「渋谷ヒカリエ」の商業施設面積は約３８０００㎡だから前後にオープンする「ダイバシティ東京」「東京ソラマチ」と比較され、規模の面からも話題をさらわれそう。しかし、ターゲットとする顧客層は違うのではないか。少なくとも、ヒカリエは渋谷を若者イメージが強くて敬遠していた世代が、渋谷を再度訪れようとするきっかけにはなるだろう。特に、青山学院、東京女学館、聖心、実践、国学院の卒業生が、渋谷を同窓会の場所として考えるようになれば、それだけでもよいのかもしれない。
「江戸城再建を目指す会」というのがある。４００年前に完成し、わずか５０年の間だけあった天主閣を、今頃観光目的で再建するなどということは建築家のロマンでしかないものと思っていた。
東京の都市景観とのバランスからも、まじめに検討する対象にはなるまいと見ていたのだが、３月２６日の都議会で民主党が質問するとのツイッターでの通告が目に留まった。質問の目玉だという。
どのような内容かは知らないが、議会で質問されるのなら、江戸城再建論に対して何故今天主閣がないのかが周知されなくてはなるまい。
江戸城は徳川家康が入城してから本格的な城としての工事が行われ、１６０７年に慶長天主、１６２２年に元和天主、１６３７年に寛永天主が完成したものの、１６５７年、明暦の大火で消失した。
その後天主閣の再建が検討されたが、将軍家綱の輔弼役であった会津藩主保科正之の主張した、天守は織田信長が岐阜城に築いたのが始まりであって、城の守りには必要ではない、大火後の江戸市民の救済を優先すべき、とのことから再建はされなかった。
それ以降、明治維新を経て、現在に至るまで天主閣はなかったのである。
天主閣を作るよりは玉川上水を開き、江戸市民の生活が第一とした保科正之。更にその後も天主閣を再建することのなかった徳川幕府の考え方こそが世界に誇るべきことではないのか。
「名君保科正之公の大河ドラマを作る会」というのもある。
駒場東大前駅西口にある国家公務員駒場住宅が廃止されることが決まったようだ。２０１３年１２月には居住者の転出が終わり、２０１４年から解体工事がはじまるスケジュールになる。その面積は１万平米になるそうで、当然、各ディベロッパーが跡地の活用に検討を始めているはず。
そんな中で、「駒場東大前駅前（国家公務員駒場住宅跡地）再開発検討プロジェクト」というサイトができている。駒場のまちづくりについての意見が集まる場になればよいのだが、運営している人の顔が見えないことは気になる。
そのサイトでは、望ましくない跡地利用として以下のことをあげている。
・細かく分割して転売すること
・商業施設を伴わない単なる大規模マンションを建設すること
・全体を新たな公園にすること
・超高層ビルを建設すること
・安っぽいショッピングセンターや量販店のようなものを建設すること
一方で、駒場住民が希望するであろう誘致の対象としてあげているのは以下のものだ。
・目黒区行政サービス窓口・スーパーマーケット・大型書店・カフェ・スイーツ・パン・
ドラッグストア・花・シアター／劇場
上記の望ましくない跡地利用として上げられているものの中で可能性のあるのは「商業施設と伴わない大規模マンション」だろう。駒場住民が希望するものができるかどうかは、まず経済性があるかどうかということで、候補として挙げられているのはすべて難しいのではなかろうか。ニーズがあっても駒場で商売になるかどうかの判断となる。
道路の拡張も提案しているが、駒場住民には利便性を求める人たちと、今の静かさが維持されることを望む人がいる。防災面で必要との立場と、自動車の通行が増えることを警戒する立場があるし、道路の拡張は時間軸を考えると１０年単位の話となる。
何よりも、国が所有する土地を財政再建のために民間に売却すればよいというものでもあるまい。駒場にふさわしい公的機関の立地場所にすることも当然選択肢になければならない。
既に候補があるのかも知れないが、そこに住民の意向が多少は入れられるよう、意見は出しておくべきだ。
駒場東大前駅西口正面から見える駒場住宅
坂の上から見た駒場住宅
金沢出身の詩人・小説家である室生犀星が１９１８年に出版した詩集にある「ふるさとは遠きにありて思うもの」というフレーズは、特に年配の人たちには知られているようだ。
ふるさとは遠きにありて思ふもの
そして悲しくうたふもの
よしや
うらぶれて異土の乞食となるとても
帰るところにあるまじや
ひとり都のゆふぐれに
ふるさとおもひ涙ぐむ
そのこころもて
遠きみやこにかへらばや
遠きみやこにかへらばや
というのが全文だ。
駒場や東大前商店街をふるさとと思う人は少なくないはず。駒場小学校や日本工業大学付属駒場高校の卒業生にとっては心のふるさとであっておかしくない。毎年３千人が駒場キャンパスに入ってくる東大の卒業生にとっても、青春の思い出がそこにあったろう。
東大前商店街は全体の街並みは何十年も変わっていないものの、建物はかなり建替えられたりしている。商店街としての活気ということでは物足りないものがあるにせよ、なんとか商店街としての最低限の雰囲気は維持しているといえそうだ。一方通行で、車が停車しているとその横を通り抜けることができるかどうかという道路は、車の通行が少ないだけ歩行者にとっては心地がよい。こまばアゴラ劇場があるので、演劇ファンの人たちには聖地のような場所かも知れない。
しかし、ここもやはり「帰るところにあるまじ」き場所なのだろう。学園祭の時などに訪れる人もいるのだろうが、残念なことに、昔の面影がなくなってしまったと嘆くばかりということになりそうだ。
大橋ジャンクションの再開発工事もいよいよ最終段階に入っている。建物の取り壊しをしていた１０年前から、延々と続いていた大規模工事も後１年で完了する。そのことに感慨をもつ住民は、一部地権者として入居するとしても、少数派になってしまう。４２階建て６８９戸のクロスエアタワーに、３年前に竣工したプリズムタワーの２１９戸を合わせると、それまでの大橋を知らない多くの入居者がこの再開発エリアに住むことになる。目の前の氷川神社を氏神と思う人の数が増えることになるのかどうか。
巨大な空中庭園を敷地内にもち、スーパーや区立図書館も建物の中にあるという住宅は空前絶後ともいえるのだろう。桜の名所目黒川が横にあり、渋谷駅までバスで３停留所、徒歩でも１５分余り、箱根行き高速バスの停留所があって、箱根仙石原・芦ノ湖とも直結しているということは、アピールしやすい。とはいえ、六本木ヒルズや東京ミッドタウンほど注目されることは、その規模からもないのではないか。
首都高速道路と直結することで便利なのだが、一方で、窓を開けると騒音が気になるということもフロアによってはあるのかも知れない。眺望が階によって随分違うだろうが、どの階がよいのかは難しそうだ。２階がスーパー、９階が図書館など目黒区の施設となっているが、３階から８階は一部に入居者の共用設備が置かれるものの、まだ利用が確定していないスペースがあるのか。
これからは建物の高度規制により、こうした高層建築ができることはこのエリアではない。渋谷駅の再開発の工事が始まるにしても、その西のエリアには大型開発の計画はないようだ。落ち着きのある街並みが帰ってくるに違いない。
左が住友不動産青葉台タワー、中央がクロスエアタワー、右がプリズムタワー
氷川神社の横にわずかに残る廃屋となった再開発以前からの古い住宅
道玄坂上にある旧山手通りと２４６との神泉町交差点で工事中の渋谷ガーデンタワーを囲んでいた被いがとれ、建物の入り口が見えるようになった。６月１日に竣工の予定で、「ベルサール渋谷ガーデン」と名づけられた大型のイベント会場の利用も６月１日から始まることになるので、５月初旬には内覧などできるようになるのだろう。
神泉町交差点は渋谷駅から離れていることもあり、賑やかとはいえない場所なのだが、新しい高層ビルの完成により様変わりしそうでもある。入居するオフィスに勤務する人に加え、イベント会場への来訪者が数千人の規模となることもめずらしくないかも知れない。駐車場に入る車である時間帯には混雑することもありそうだ。
ここに渋谷ガーデンタワーができることにより、渋谷駅周辺とは違ったイメージの「渋谷」をアピールするきっかけになる可能性もある。この場所の住所は南平台町、交差点名は神泉町、バス停は道玄坂上で、交差点を渡ると目黒区青葉台といった具合なのだが、多くの人に案内するイベント会場があることから「渋谷ガーデン」という名称がこのエリアを指すものとしてなじみそうだ。特にバス停は道玄坂上という名称が道玄坂上交番のある場所と混同しやすいので「渋谷ガーデン前」にした方がよいはずだ。そうすれば、「渋谷ガーデン」という名称が新しい渋谷のイメージをつくることもできるだろう。無論そんなビジネス上の交渉が住友不動産と東急の間でされているかどうかは知らない。でも公益にもかかわるので、渋谷区が中に入ってもよいのではないかと思うのだが。
岩手県の北上高地の中心にある遠野市では、震災が起きる前から災害対策として津波被害後方支援拠点としての施設の設営や、自衛隊も参加する支援訓練をしていたが、昨年、不幸なことにそれが役立つ結果となった。今、被災地の復興支援が叫ばれている中、その後方支援の一環ともなる買い物の場が、遠野市場というオンラインショップの形でできている。
遠野市は被災地ではないが、遠野市場には、宮古市、大船渡市、釜石市、山田町といった津波で流された地域の販売者も含まれる。運営は東京に本社を置くシステム会社で、遠野市と盛岡市にも事業所を置いて活動している。
復興支援は、義援金の分配という作業に人手を煩わすことなく、商品やサービスの対価を直接払うことで被災地の経済が動き出すようにすることが効果的ということもあるだろう。仙台は復興景気に沸いているというが、それは工事などに投入される税金によるもの。被災地の産業や雇用を直接支えるインフラとして、こうしたオンラインショップが力になることを期待したい。
http://www.tonoichiba.com/
今日が東大の合格発表の日と、東大生協のツイッターで知った。発表は本郷キャンパスであるのだが、住まい探しの相談会は駒場で行うそうだ。東大生協が提携する不動産会社１５社が今日から３月２５日まで対応する。
４月から約３０００人もの学生が新たに駒場キャンパスに通うことになるけれど、地元商店街に歓迎ムードはない。それほど学生との関係が希薄とはいえ、商店街の祭りの時には協力してもらうことにはなる。それでもその人数はせいぜい２０人ほどだろう。
商店街で特に関心が高いのは２軒の理髪店なのだが、新入生で来るのは両方合わせても１０人に達しないようなのだ。井の頭線の線路を挟んだ駒場の街は、キャンパスからは階段を下りたところにあるためか駒下と呼ばれているものの、ほとんどの学生には関心すらもたれていないといってよいほどだ。駅に直結したキャンパス内ですべて用が足りてしまう。過去と比較して寂しいことと思っても仕方のないこと。それぞれの商店街にはそれぞれの事情があるとしても、今、商店街の振興は難しい。
３月１８日（日）第１回の「渋コン」が円山町で開催される。全国的にブームになっている街コンの一つで、男性１５０名、女性１５０名の合計３００名が３箇所の会場に分かれ、出会いの場とする。「都内最大の大型合コン 全貸切店の移動自由」とうたっている。会場は「WOMB LOUNGE」「LOUNGE NEO」「花魁」の３店で、まず松涛から道玄坂上交番に抜けるランブリング・ストリートからラブホテル街に入った「WOMB LOUNGE」で１６時３０分から受付。そこで会場を割り振られて、１７時から１８時まで指定店で飲食をし、１８時から２０時まで会場を移動して新しい出会いを見つけてもらうという企画。会費は男性５５００円、女性３５００円だ。
そのエリアが巨大なラブホテル街であることを知らずに申し込む人もいることだろう。それだけに、これをきっかけとして、ちょっと入りにくい円山町に人が集まるようになれば、渋谷はもっと元気になるに違いない。円山町に数多くある魅力的な飲食店を知ってもらう絶好の機会でもあるのだ。
http://shibucon.jp/index.html
中目黒駅そばの上三町会会館で４日午後、東大駒場キャンパスの学生と商店街とのタウンミーティングが開催された。東京大学教養学部の１年生から大学院生まで合計３０名程度の履修者による、「地域活性化の課題－路線商店街を中心として」の活動のしめくくりともいえるものだ。このプログラムは、国際社会科学専攻の山本泰教授の研究プロジェクト「日本の地域社会」での２０１１年度テーマである。昨年５月にスタートし、目黒区や区議会議員の協力も得ながら進められてきたこの研究活動の中の今日のタウンミーティングでは、（１）お店同士の連携、（２）まちのデザイン、（３）楽しいイベント企画、（４）広域連携によるまちづくり、が意見交換のテーマとなった。
大学と地域社会との連携は全国的な課題となっているようだが、東大の駒場キャンパスでもその動きが出ているようだ。こうした授業の一環としての地域連携だけでなく、近隣高校生を主な対象にいした「高校生のための金曜特別講座」や、学生の東大前商店街のイベントへの協力といった形でも連携は行なわれている。
こんなことが分かったのも、タウンミーティングに参加した区議会議員のフェイスブックとツイッターでの報告があったから。そこから山本教授の研究室のホームページで詳細情報を把握した。こうしたマスメディアにはなじまない地域の情報が伝わることのありがたさを改めて感じさせたのである。
デジタルデバイドという言葉は１０年以上前から使われている。パソコンを使えるか使えないかということがメインで、その中にインターネットの利用も含まれる。これに対し、インターネットデバイドという言葉は、情報源が新聞・テレビ・雑誌しかない人と、インターネットで情報を入手している人との格差ということになる。検索して見たが、日本語にも英語にもない。千部程度の限られた発行部数しかない紙媒体で、音楽家の坂本龍一氏がインタビューに答える形で使っていた言葉なのだが、デジタルデバイドよりも情報格差を表すのには適切な言葉だといえよう。
インターネット利用といっても、電子メールを使ったり、オンラインショップで買い物をしたり、検索して調べものをするだけではなく、ツイッターやUstreamなどを利用しているかどうかといった方がよい。
ツイッターでは、これまで新聞やテレビの会社による取材の対象だった人たちが、インターネットを通じて直接一般の人たちに訴えている。取材の対象にならなくても、専門知識をもった人たちが、報道されている内容について批判している事実がある。新聞やテレビの報道の裏を解説するジャーナリストがいる。新聞やテレビを通じてしか知ることのできなかったことを、当事者から直接教えてもらえるようになっているのだ。これまでのさまざまな情報操作の手口も知られるようになってきた。
また、Ustreamでは当事者インタビューや記者会見の中継などを編集なしで見ることができる。情報源として何を信頼するかということにもなっているのだ。
そしてより重要なことは、政治や経済の問題などの専門知識を必要とすることではなく、どの商品がよいかとか、どんな生活をしたらよいのか、といったことについて、各人の生活の環境ごとにアドバイスを得られるようになっていることだろう。
インターネットデバイドがなくなるということは、誰もがツイッターやフェイスブックを使うということになる。かなりの比率の若い人たちが既にミクシーを使っている。ツイッターやフェイスブックで情報を得る人の数も増えることは確実視できる。しかし個人であればそれも慣れの問題だから、新聞やテレビを情報源としてもかまわないし、一切の情報を絶ってもそれで困らないはずだ。ただ、ビジネスや行政にかかわるのであれば、インターネットを情報源ないしは発信手段としてもっている必要があることも間違いない。
